スポーツデンティスト養成へ　日体協に協同実施を申請

　日歯は5月25日、日本体育協会（日体協）公認のスポーツデンティスト養成事業の協同実施に係る申請書を同協会に提出した。
養成事業は、昨年6月に制定されたスポーツ基本法に「歯学」が盛り込まれるなど、スポーツ現場における歯科分野のニーズの向上が期待される現状に鑑み、スポーツ歯科に関する高い実践能力を有する人材を確保し、スポーツ歯科分野のレベルアップや裾野の拡大を図るためのもの。

申請書では、スポーツ歯科検討委員会を設置し、協同実施に向けて検討を進めていることを説明。同委員会はスポーツ基本計画に係る様々な施策や予算付けの動向を注視しながら日体協等を始めとする関連団体や文科省等の関係行政との連携を図るために設置したが、平成25年4月の新法人移行後は常任委員会として日体協スポーツデンティスト部会（仮称）と連携を図りながら、日本スポーツ歯科医学会、日本スポーツ・健康づくり歯学協議会、日本学校歯科医会との連携等を含めて、スポーツ歯科全般に関することを検討する他、日体協公認スポーツデンティスト養成事業の全般的な事項や養成講習会のカリキュラムの見直しなどを検討する予定であることを示した。

また、平成25年からの4年間のスポーツ指導者養成年次計画を提案した。養成講習会の対象者は、日本国の歯科医師免許証を5年以上有し、原則として、日歯及び日体協が受講を認めたもので、受講定員は50名程度。基礎科目（25単位）と応用科目（20単位を予定）とに区分し、基礎科目は、公認スポーツドクター養成講習会の基礎科目と同様とする。応用科目は、基礎科目修了者を対象に、医科共通のものと歯科独自のものとで実施する予定。
初年度の平成25年度は基礎科目のみを実施し、平成26年度以降に実施する応用科目の講師として活躍する人材の育成に充てる。

平成26年度以降は、基礎科目と応用科目の双方を実施する。応用科目の修了者は審査の後、認定される。
認定された者の活用方策としては、競技団体や各都道府県の体育協会、体育施設等に対してスポーツデンティストの積極的な活用を周知するとともに、都道府県におけるメディカルスタッフの一員として国体選手などへの歯科的サポート活動を行うことを目指す。また、所属都道府県歯、氏名は日体協並びに日本スポーツ歯科医学会のホームページに公表する。
なお、資格の有効期限は4年間とし、有効期間のうちに日歯が認める学術大会や更新講習会等を受講し、一定のスキルを担保することとする。