魅力のない業種として、人気がないのでしょうか？

技工士学校の26年度入学者　全国で定員の68％

全国の歯科技工士養成学校53施設の平成26年度入学者は1,262人で、定員1,860人の68％だった。定員に対する入学者数の割合は前年度73％より低下しているが、24年度67％、23年度70％と7割を前後している。全国歯科技工士教育協議会の理事長・校長・教務主任会議、総会、報告会で配布された資料によるもの。

will.i.am, Cody Wise - It's My Birthday

https://www.youtube.com/watch?v=JuM7hObGjWI&list=PL9tY0BWXOZFvpA3mXGWoo-W93cwcQHyVR

Youtubeより

米国の場合の規制や、チェック体制を参考にすべき？
やはり、しっかりしたメーカーもそうだが、栄養表示の内容がはっきりわかることが、基本。

健康食品、品質は大丈夫？　国立研究所、１０３製品分析

「健康にいい」とうたわれている健康食品だが、質の悪い製品も出回っている。その実態の一部がこのほど、専門家の分析で明らかになった。買おうとした人が外装の表示を見ても優劣を判別できず、国の規制も不十分だ。健康食品を購入するなら、注意点を知っておこう。

■２割、表示成分含まず

　分析したのは、国立医薬品食品衛生研究所の合田幸広・薬品部長だ。２００５〜１２年、国内で流通する健康食品のうち、１０３製品を分析した。その結果、２１％にあたる２２製品で、表示されている成分が含まれていなかった。

　対象とした表示成分は「コンドロイチン硫酸」「イチョウバ」など１０種類だ。

　例えば、女性ホルモンのような作用があるといわれる「プエラリア」は、表示のある１７製品のうち９製品で含まれていなかった。

　また、１０３製品の１２％にあたる１２製品では、表示されていない成分が混入していた。例えば、目に良いとされる「ビルベリー」の表示がある製品に、より安価な原材料が入っていたが、その表示はなかった。

　合田部長の別の研究でも、質の悪い健康食品の存在が明らかになっている。

　０８〜１３年度、「グルコサミン」「イチョウバ」などが表示された３２製品（カプセル・錠剤）について行った調査だ。腸内で吸収される状態に形が崩れるかを調べると、半数の１６製品で形が崩れなかった。崩れなければ、吸収されずにそのまま排泄（はいせつ）される。

　これらの結果から、合田部長は「利幅を増やすために粗悪品を作る業者がいる可能性を捨てきれない」と話す。

　日本健康食品規格協会の池田秀子理事長は「メーカーに十分な技術力がないことも要因の一つ」と指摘する。カプセルや錠剤は、有効成分に添加物を混ぜ、圧力をかけるなどして作られるが、混ぜ方や圧力のかけ方が悪いと、成分にばらつきが出たり、体内で崩れなかったりするという。

　国内で健康食品は２万種類あると言われている。合田部長の調査は、主に医薬品の規格作りを目的に、ごく一部の製品を調べただけだが、低品質な商品が出回っている現状がデータで裏付けられた。消費生活アナリストの板倉ゆか子さんも「業界全体で見ても実態は同じだろう」とみる。

■国、有効な規制策なし

　なぜ低品質な製品が出回っているのか。

　健康食品の中でもトクホ（特定保健用食品）には一定の規制がある。健康増進法や関連規定で、発売前に人に製品を食べてもらう実験をし、そのデータに基づいて国が有効性や安全性を確認することなどが決まっている。

　しかし、トクホなどを除く多くの健康食品は、一般食品と同じ扱いとなる。食品衛生法やＪＡＳ法で、衛生面や製造元の記載などは義務づけられているが、他の特別な規制はなく、企画製造から販売まで企業判断に任されている。そのため、低品質な商品があっても、国は把握できない。

　板倉さんは「技術力が低くても、もうけ主義で低品質なものを作っても、製品が流通してしまうのは問題。監視が追いついていないので、規制強化を求めたい」と話す。

　一方、国は、健康食品が体にどうよいのかを示す「機能性表示」の新制度を作ろうとしており、検討は大詰めを迎えている。表示する場合、成分量を確認し、品質管理の方法を情報公開するなど一定の品質条件を企業に求める方向だ。

　たとえば、これまでは「季節の変わり目に目や鼻が気になる方に」などとあいまいな表示しかできなかったが、新制度では「メチル化カテキンを含んでいるため、花粉が気になる方の目や鼻の調子を整えます」などと直接的な表現ができることになる。

　それでも、直接的な表現をするかどうかは企業の判断。健康食品全体の品質を正す効果は低いとみられる。

■選び方のポイントは　成分名・含有量を参考に／ＧＭＰマークも目安

　「バランス良く通常の食事をとっていれば、栄養がそれほど不足することはありません」。厚生労働省はリーフレット「健康食品の正しい利用法」＝表＝でこう説明している。

　注意点としては「成分名や含有量を見る」を挙げている。表示で品質の優劣がわかるわけではないが、手がかりにはなる。また、「薬と併用しない」ことも大切だ。薬の効果が弱くなったり、副作用が強まったりすることがあるからだ。体験談が捏造（ねつぞう）されている可能性もあるので信じすぎないようにしよう。科学実験とは違い、それだけで有効性の証明にはならない。

　また、厚労省は製品の一定の品質を保つための製造工程管理基準（ＧＭＰ）を設けている。基準を満たす工場を日本健康食品規格協会と日本健康・栄養食品協会が認証する。企業は認証工場で作られた製品に、協会ごとのＧＭＰマークをつけることができ、消費者にとっては品質の見極めに役立つ。両協会によると、５月までに認証された工場は１３５、マークのついた製品は４２０あるという。

　健康食品の問題に詳しい高橋久仁子・群馬大学名誉教授は「『おいしくうるおう　コラーゲン入り』と書かれた商品の製造元に表示の意味を問い合わせると、肌ではなく、のどがうるおうだけと回答した企業も実際にあった」と明かす。「広告で書かれたことを超えてイメージをふくらませず、明確に書いてあることは何かよく確かめて下さい」

　（小林未来、編集委員・大村美香）

引用：朝日新聞　2014年5月29日(木)

滅菌などの徹底でかかるコストアップをしっかり国は、歯科保健点数に評価すべきでしょ、やっても、やらなくても、評価がかわらないのが問題です。

歯科の滅菌問題　院内感染防止策を徹底せよ

　多くの歯科で、医療機器の滅菌処置が不十分な実態が明らかになった。院内感染防止策の徹底が急務である。

　患者の唾液や血液に触れる歯科の医療機器には、病原菌を他の患者にうつすのを防ぐ措置が欠かせない。

　例えば、歯を削るドリルの柄の部分は、院内感染対策を示した日本歯科医学会の指針で、患者ごとに交換し、高温の蒸気で滅菌するよう定められている。

　ところが、患者ごとに必ず交換している歯科医療機関は３４％に過ぎないことが、国立感染症研究所などの調査で分かった。

　「交換していない」という回答も１７％に上った。簡単なアルコール消毒や洗浄で済ませ、繰り返し使っている歯科も多いのではないか。これではウイルス感染の恐れが残ってしまう。

　歯科の患者には、感染症への抵抗力が弱い乳幼児や高齢者も多い。感染防止策の心もとない実態には不安が募る。

　歯科での院内感染は、原因の特定が難しいこともあり、国内では報告されていない。だが、表面化していないケースはないのだろうか。米国ではＢ型肝炎などの院内感染例がある。

　院内感染を防ぐには、歯科医ら医療スタッフ自らが病原菌から身を守ることも大切だ。患者から医師らが感染し、他の患者にうつす可能性があるからだ。

　今回の調査では、Ｂ型肝炎ワクチンを接種している歯科医は約６割にとどまった。患者の血液や唾液の飛散から防護する眼鏡やマスクの着用も徹底されていない。

　健康に見える人でも、病原菌を持っている場合がある。どの患者も感染源になりうるという前提で対策を講じることが肝要だ。

　日本では、医療行為を介した感染被害が繰り返されてきた。代表例が、予防接種の注射器の使い回しによる肝炎感染である。

　厚生労働省は２０１０年、病院に対し、専門の感染対策チームを常駐させれば、診療報酬を上乗せする仕組みを導入した。

　歯科でも、機器を滅菌して患者ごとに交換すれば、診療報酬の加算が認められているが、金額は病院に比べて大幅に少ない。

　歯科医の増加で、歯科医院は過当競争になっている。経営が苦しく、高額な滅菌装置を設置する余裕のないところもあるという。

　歯科医療の安全性を高めるため、政府と歯科関係者は、診療報酬のあり方も含め、具体策を検討してもらいたい。

引用：読売新聞　2014年5月24日(土)

香山リカのココロの万華鏡：薬のない人生、いつ？　／東京

　また人気者が違法な薬物を使用していたのか。男性デュオの一人が覚せい剤取締法違反で逮捕された。今後、容疑を認めたとしても、急に薬物を中止したことによる離脱症状と呼ばれる苦しみが待っているかもしれない。

　それにしても、なぜ多くのファンを持つアーティストや芸能人が安易に違法な薬物に手を出してしまうのか。「人気を失うかもしれないというプレッシャーに耐えかねて」といった話をよく聞くが、ストレスを背負って生きているのは一般の人も同じだ。人気者ゆえに「自分にはほかの人には味わえない世界を知る権利がある」と錯覚してしまうのだろうか。だとしたら、いくらお金はあっても心は貧しかったということになる。

　さて、いったん薬物に依存した状態になると、「もうやめます」と言っても、からだも心も手を切るのは、そう簡単ではない。薬物依存はすでに「病気」であり、決意だけでは断ち切れない。キレやすい、がまんがきかない、など性格変化という症状もあるからだ。

　薬物にしてもアルコールにしても、依存症は「やめてさえいれば完治する」というものではない。薬物依存のリハビリ施設「ダルク」の創始者である近藤恒夫氏は、デーブ・スペクター氏との対談集「ニッポンの（薬物）依存」の中で、こう語っている。「２０年やめていてもまた飲んじゃったら、２０年前からスタートじゃない。最後の悪いところからスタートする。最悪のところからいつもスタートする。そこのところが治らない病気と言われているんですね」

　「ダルク」では依存症者をただ薬物から遠ざけるだけではなく、「薬を使わない新しい生き方」を実践できなければ回復はできないとの考えのもと、仲間とのミーティングを１日２回、それに加えてスポーツや畑仕事などを毎日行ってもらう。とにかく、これまでとは別の新しい人生を歩んでもらうのだ。それくらいの覚悟がないと病としての依存症からの回復は見込めない。「また人気者に戻りたい」というのは病気を自覚していない甘えから来る発言だと思う。

　アーティストや芸能人の多くは、違法薬物で逮捕されると「一日も早く元の仕事に戻りたい。ファンに恩返ししたい」と言う。しかし、これまでと同じ仕事を続ける限り、本当の意味で「新しい生活」に踏み出すことはできないのではないか。

引用：毎日新聞社　2014年5月27日(火)

国や自治体は、経済困窮者のセフティ―ネットつくり、教育と医療、仕事の３つをまとめる。

受診遅れで５６人死亡　無保険、自己負担分払えず

　全日本民主医療機関連合会（民医連）は１９日、経済的事情から国民健康保険料が払えずに「無保険」状態だったなどの理由で受診が遅れ、死亡した人が２０１３年に２３の都道県で５６人に上ったとの調査結果を明らかにした。

　死亡した人のうち無保険は２３人。保険料滞納のために全額自己負担となる「資格証明書」が発行されたのが３人、滞納で有効期間が短くなる「短期保険証」を持っていたのが５人。１６人は保険証を持っているが、自己負担分の医療費を支払えなかったりしたという。

　職業別では無職、不安定な雇用の非正規労働者、自営業者といった人が約７５％を占めた。民医連は「低所得層を中心に、医療へのアクセスが制限されている実態が明らかになった」としている。

　４３人が男性、１３人が女性。年代別では５０〜６０代が７割近くになった。死因ではがんが６割を超えた。

　民医連は加盟の病院や診療所計６５２施設に事例報告を求め、回答を集計した。

引用：共同通信社　2014年5月20日(火)

梅毒、なぜか急増　３年で倍、国が注意喚起　検査拡大が必要

古くから知られる性感染症「梅毒」の患者が近年、急増している。２０１３年は全国で１２００人を超え、３年間で倍増した。なぜ今ごろ？　その答えははっきりしないが、「昔の病気」という意識もあって自分の感染に気付いていないケースや、治療が不十分で人に広げているケースもあるとみられる。抗生物質で完治する一方、感染した妊婦が適切な治療を受けないと死産や赤ちゃんの障害などにつながるため、厚生労働省が全国の自治体に注意喚起。新たに無料検査を開始した自治体もある。

▽目立つ若年男性

　国立感染症研究所のまとめによると、１３年の梅毒報告数は１２２６人（暫定値）で前年（８７５人）の１・４倍。１０年（６２１人）の２倍近くに増えた。男性が９８９人（８０・７％）と大半を占め、中でも２５〜２９歳の感染率が高い。妊娠中の母親の胎内で感染し、誕生後に診断された「先天梅毒」も４人いた。

　感染経路として、かつては少なかった男性同士での性交渉が急増傾向にあるのが特徴だという。感染研感染症疫学センターによると、地域別では東京、大阪、愛知など大都市圏に多い。

　梅毒は「梅毒トレポネーマ」という細菌の一種が、主に性行為によって粘膜などから体内に入り込んで感染する。２〜３週間で感染部位にしこりができるなどの症状が出た後、２〜３カ月後に全身に発疹などが出ることが多い。進行すると中枢神経に菌が移行し、後遺症が現れることもあるが、治療法が確立した現代では重症例はまれだ。

　治療にはペニシリン系抗生物質が使われ、アンピシリンなどの内服薬を症状の進行度によって２〜数週間飲む。

▽実態とずれ

　梅毒は感染症法で全例報告が定められている疾患だが、報告義務を知らない医師もいるため、報告は実際の数を大幅に下回る可能性が指摘されている。

　また、予防についても正しい知識が広まっていないという。性感染症に詳しい国立国際医療研究センター国際感染症センターの堀成美（ほり・なるみ）看護師（感染症対策専門職）によると、コンドームの使用で梅毒の感染リスクは減らせるが、完全には防げない。また、リスクが高いことがあまり知られていないオーラルセックスによる感染拡大も懸念されるという。「梅毒が広がりつつあることをまず知ってもらい、可能性がある人に検査を受けてもらうことが第一歩」と堀さんは話す。

▽検査開始

　厚労省は４月末、全国の自治体に「梅毒の発生動向を注視し、必要な対策を」と要請する通知を出した。

　１３年の報告数が４４人と前年から倍増した宮城県は、５月から県内の保健所など９カ所で匿名での無料検査を始めた。

　「原因ははっきりしないが、梅毒が急増した事実は重大。以前から実施していたエイズウイルス（ＨＩＶ）、クラミジアの検査に梅毒を追加した」と県疾病・感染症対策室は話す。東京都でも既に保健所などで匿名・無料の検査が受けられる。

　梅毒はＨＩＶと一緒に感染すると、両方の症状に悪影響があることが知られている。このため、ＨＩＶ対策の一環として梅毒検査を受け付ける保健所は他にもある。厚労省研究班がインターネット上で提供する「ＨＩＶ検査相談マップ」（ｗｗｗ．ｈｉｖｋｅｎｓａ．ｃｏｍ）の画面で「その他の性感染症の検査」にチェックを入れると検索できるほか、今回の急増を受け自治体が新たに対応する可能性もあるため、近くの保健所に問い合わせてみるのもいい。（共同＝吉本明美）

引用：共同通信社　2014年5月27日(火)

ＨＩＶ感染者・エイズ患者　過去最多に

　厚生労働省のエイズ動向委員会は２３日、２０１３年の１年間に新たに報告されたエイズウイルス（ＨＩＶ）感染者とエイズ発症患者数の確定値を発表した。感染者、患者合わせ計１５９０人で、５年ぶりに過去最多を更新した。内訳は新規感染者が１１０６人で過去２位、発症患者が４８４人で過去最多。発症患者が増えた理由について、岩本愛吉委員長は「００〜０８年に急増した感染者がエイズを発症したのでは」と分析。５０歳以上の発症者が増えており、「ぜひ検査を受けてほしい」と呼びかけた。

引用：毎日新聞社　2014年5月24日(土)

僕自身レーシックを１４年前に受ける前は、視力０．０１レベルでブルーのカラーソフトのコンタクト（ウルトラスイン）をつけて、長髪金髪と変わった容姿のサーファー歯科医でしたが、つい付けたまま寝たりすると、角膜に張り付くので、しっかりたっぷり点眼生食水を掛けて丁寧にゆっくりとらないと大変です。
レーシック１４年後の今は、老眼もなく近視程度も０．８程度で落ち着いてます。

カラコン、目に障害負うおそれ　医師「承認基準変更を」

　国民生活センターは２２日、カラーコンタクトレンズ（カラコン）１７銘柄の安全性をテストしたところ、角膜や結膜の眼障害を起こしやすいものがあることがわかったと発表した。国の基準を満たさない形のものがあったほか、着色部分がレンズ表面に出ていたりするものも多かったという。

　カラコンは厚生労働相の承認が必要な高度管理医療機器だが、着色部に関する基準はない。同センターは業界に商品の改善を求めるとともに、国にも承認基準見直しなどを検討するよう要望した。消費者には「リスクを理解し、必ず眼科医の処方に従って選んで欲しい」と呼びかけている。

　発表によると、テストは日本コンタクトレンズ学会、日本眼科医会と共同で実施。インターネット通販サイトや女性雑誌などを調べ、利用者が多いと思われた１７銘柄を対象とした。

　その結果、レンズの直径が承認基準を超えるものが２銘柄、湾曲の具合が基準を満たさないものが５銘柄あった。また、着色部分がレンズの表面に確認されたものが１１銘柄あった。このうち９銘柄はホームページで「着色部分はレンズに埋め込まれており安全」などと宣伝していたという。

　さらに各銘柄を１０人ずつに８時間つけてもらい、眼障害の有無を調べた。その結果、ジョンソン・エンド・ジョンソン社の「ワンデーアキュビューディファイン」を除く１６銘柄は、使用中止や治療が必要なほど、角膜や結膜の障害が見られる例があったという。

　調査に携わった日本コンタクトレンズ学会常任理事の糸井素純医師は「着色の安全性も確認されておらず、承認基準の変更が必要だ」と語った。

　メーカーなど３０社が加盟する日本コンタクトレンズ協会は「対応について加盟社と協議をしている」と話している。ジョンソン・エンド・ジョンソン社は「消費者の啓発活動に尽力します」とコメントを出した。

　カラコンは１０〜２０代の女性を中心に広く使われている。全国の消費生活センターには２００９年からの５年間でカラコンに関する相談が５４１件寄せられている。娘が購入したカラコンについて母親が相談してくるケースが多く、相談事例の契約当事者の半分が１０代だという。

　国民生活センターは１７銘柄の詳しいテスト結果をホームページ（http://www.kokusen.go.jp/）に掲載している。（小泉浩樹）

引用： 朝日新聞　2014年5月23日（金）

日本はほんと、独自の数値というのを放射能汚染でも使っていて、安全だと言う。国際的に観て非常識なんだけど、それが国の方針？

学会でも、歯科医師会でも、オーラルケアの常識はふつう毛先のコンパクトヘッドで横振動法で、一か月使ったら歯ブラシ交換と言い続けている。
これって世界から見ると日本だけ。
フロス指導に力入れないのは、歯周病やむし歯の好発部位の歯の間の隣接面のケアを放置させ、病気を減らないように しているしか思えないし、一日一回正しくしっかり磨けが良い、食後すぐに歯ブラシで磨くと酸蝕が起きると海外データをうのみにして、間違った指導をする。

食後すぐのケアは重要でやさしく、フロスがメインということを知らないのか？

「血圧147で健康」は「非常識」、高久医学会会長

　日本医師会と日本医学会は5月21日、「血圧147 mmHgは健康」などとする日本人間ドック学会などが出した新たな健診の基本検査の基準範囲について、将来の疾病発症を予測できるコホート研究でない点を指摘し、「エビデンスが高いとは言えない」として、人間ドック学会に、日本医学会や関係学会との慎重な検討などの対応を求める見解を示した（資料は、日医のホームページに掲載）。

　会見に出席した、日本医学会の高久史麿会長は、「血圧147 mmHgが健康」との考え方について、「世界的の常識からかけ離れている」と指摘した。

　基準は、人間ドック学会と健康保険組合連合会が合同で、調査研究委員会を立ち上げ、4月に「新たな健診の基本検査の基準範囲」として公表された。調査では、人間ドック受診者150万人から、34万人の「健康人」を抽出し、うち1万から1万5000人の検査値から、血圧、BMI、コレステロールなど27項目の新たな基準の範囲を示している。血圧では、収縮期血圧の上限が147mmHg、拡張期血圧の上限は94mmHgとなっている。

　これらの新しい基準範囲は、マスコミなどで大きく取り上げられたことを受けて、人間ドック学会は、「今すぐ学会判定基準を変更するものではない」との見解を示していたが、日医などは、報告書に「今後、健診機関の共用基準範囲として、健診の場で用いられることが期待される」とされている点などを受けて、今回、見解を示した。

　見解では、現在の基準値について、福岡県の久山町研究など長期コホート研究の結果を受けて設定している点を指摘した上で、今回の調査について「リスク評価のできない大規模横断調査であり、決して将来の疾病発症を予測できる前向き追跡コホート研究でなく、エビデンスが高いとは言えない」と疑義を示している。高久氏は、日本高血圧学会など関連3学会が「（今回のような）瞬間的な値で、基準を決めるのは問題」という意見を出してきたことを紹介した上で、「収縮期血圧130 mmHgから139 mmHgは、日本では、『正常高値血圧』となっているが、米国では『Prehypertension』で、147 mmHgで健康というのは、世界の常識からかけ離れている」と批判した。

　さらに、見解で不満を示しているのは、人間ドック学会から、事前に日本医学会や関係学会、日医への十分な相談がなかった点で、「十分な検討・協議もないままに、唐突に新たな値を公表したことは、多くの国民に誤解を与え、医療現場の混乱を招いており、拙速」としている。その上で、日本医学会や関係専門学会などとの慎重な検討をするように求めている。

引用： 池田宏之（m3.com編集部）　2014年5月22日（木）