参考：2021年4月9日 (金)配信　大西裕康（m3.com編集部）

先行接種コホート調査、休みが決まっていた人以外の病欠「6.08％」

ファイザー製の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）用ワクチン2回目接種の翌日に仕事するのは難しい――。先行接種の対象になった医療従事者のうち約2万人分の健康観察日誌などを分析する「新型コロナワクチンの投与開始初期の重点的調査（コホート調査）」の経過報告として、代表研究者を務める順天堂大学医学部臨床研究・治験センター臨床薬理学客員教授の伊藤澄信氏が「結論」として公表しました。3月31日までに健康観察日誌の自由記載欄を集計できた1万2649例中、病休は6.08％。先行接種の実施に当たって2回目接種の翌日は勤務を控えるよう勧告しており、これは接種翌日をあらかじめ休日にした被接種者を除いた数値です。「接種後2日は熱が出ることが分かっている中で病休6％は相当に重たい（数字だ）なと思うので、現場が困らないような形で接種スケジュールを組んでいただきたい」（伊藤氏）。

また伊藤氏は、腋窩痛やリンパ節痛などを含む反応性リンパ節腫脹がおよそ2％だったことに言及し、「首のリンパ節の腫れも自覚されている方もいたので、全身のリンパ節が活性化されているという認識」と述べました。

伊藤氏は、4月9日の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科学副反応検討部会」と「薬事・食品衛生審議会薬事分科学医薬品等安全対策部会安全対策調査会」の合同会議（座長：岡明・埼玉県立小児医療センター病院長）で経過を報告。2回目接種後副反応の類型別発症頻度などについては、4月7日までに集まった1万5985例（80.7％）を分析した結果、37.5℃以上の発熱は38.1％が、38℃以上は21.0％が発症しました。年齢層別・性別では、年齢層が低いほど頻度が高く、女性の方が高かったです。「20代女性の2人に1人は37.5℃以上になっているが、65歳以上（479例）では1割程度と、頻度が異なる」（伊藤氏）（資料は厚労省ホームページ）。

2回目接種翌日の勤務が難しくなる状況については、亀田総合病院薬剤管理部長の舟越亮寛氏が、現在の接種が医療機関に務める医療従事者であるため比較的配慮ができるとの認識を示した上で、今後始まる住民接種に向け、民間企業に配慮を求める周知などが必要と意見しました。「民間はワクチンの接種に関連する勤務の配慮をした方がいい。ここで言うべきことではないかもしれないが、（コホート調査の）最終報告が出る段階では住民接種は始まっている」と述べました。

解熱鎮痛剤の利用はアセトアミノフェン85.2％

2回目接種後に解熱鎮痛剤を使用していたのは1538例、成分の内訳は、アセトアミノフェン85.2％、ロキソプロフェン12.9％、その他1.9％。伊藤氏は「接種2日後に中等度の痛みがあるとの報告が25.6％なので、（その中で）実際に解熱鎮痛剤を使った割合は低かった」と述べました。解熱鎮痛剤の成分については、「（国立病院機構）東京医療センターの先行モデルではアセトアミノフェンをあらかじめ渡しているのと、海外ではアセトアミノフェンを一般的に用いているからではないか」との見方を示しました。「特定の成分を推奨しているわけではない」（伊藤氏）。

解熱鎮痛剤については、住民接種に向け一般の薬局で購入できるリストなどを公表すべきとの意見が出ました。千葉大学医学部附属病院薬剤部長の石井伊都子氏は、「現状、OTCではアセトアミノフェン単独の薬剤は売っていない」と指摘し、「厚労省が情報を出すが良いと思う」と提案しました。